主体的学び研究所

「主体的学び」とは何か

1「主体的学び」とは何か

 主体的学び研究所 顧問
土持ゲーリー法一

 主体的に学び、考え、行動する人材をどのように育成できるのだろうか、誰もが考えることである。なぜ、主体的学びが注目されるようになったのか。最近では、中教審答申(2012年8月)の影響を受けて、大学は「能動的学修」をどのように推し進めるかを模索しはじめている。能動的学習(アクティブ・ラーニング)がアメリカで注目されたのは1991年頃であって、決して目新しいものではない。しかし、日本ではこれまで「能動的学習」として位置づけ、教員は教育を、学生は学習をと両者を峻別してきた。中教審は、それに対して「能動的学習」を「能動的学修」へと変更した。まさしく、「学習」におけるパラダイム転換である。「学習」と「学修」は異なる。「学修」と言った場合、カリキュラムや教授法と直結したものでなければならない。すなわち、学生の学修にもとづいた授業を展開しなければならず、自ずと単位制につながる。これまでのように学習は学生の「責任」との考えは通用しない。責任の一端は教員にもある。

 主体的でない学びとは、どのような学びなのか。日本における学習観は、アメリカとは似て非なるものである。学習には、インプットとアウトプットの側面がある。両者は均衡であることが望ましい。しかし、日本の場合は受験の弊害もあってインプットの側面が過剰に評価されている。もともと、日本の「学び」の根源は、「まねる」から由来されていることから、学校では教師の教えることをまねる習慣が根強い。このような受動的な学習形態は、長く培った伝統的な教育方針である。

 しかし、学習にはアウトプットという重要な側面があることを忘れてはならない。これは学んだ知識を「出力」につなげるという意味で、アウトカム(学習成果)の原動力となる。主体的学びとは、授けられた知識を一方的に享受するのではなく、それを踏まえて展開させることである。これまで知識量の多寡が人の能力を判断する尺度とされ、「偏差値」が人間を評価した。しかし、情報化社会においては、知識量や記憶量では差別化できなくなった。表面的な知識を「浅い学び」と呼び、これは長く脳裏に留まらない。これに対して、「深い学び」という概念が注目されるようになり、大学教育学会などでも研究発表が行われるようになった。「深い学び」とは、学んだ知識をつなげて新たなものに展開させることである。

 日本のように伝統的に農耕民族社会では、人と違うことをすれば「村八分」となり疎外される。学校も社会も「想定内」を好む。したがって、インプットは社会生活において重視された。一方、アメリカのような狩猟民族社会では、人と同じでは埋もれて、獲物も捕らえられずに生き残れない。したがって、アウトプットが存在意義を発揮した。ノーベル受賞者江崎玲於奈博士は、日本とアメリカを植物園と動物園に喩えて両者の違いを峻別している。

 大学教育では、これまで「想定内」を重視した。しかし、福島原発事故の教訓から、大学はもっと「想定外」について議論する場でなくてはならないことを学んだ。定理や定説ばかりを追従するようでは優れたリーダーシップを発揮できない。コロンビア大学の総長は、新入生へ向かって、「定説を覆しなさい」と教訓していることがテレビで放映されたことがあった。覆らないから定説となっているが、はじめから覆らないと考えていたら学問に進歩はない。

 日本の社会にあって、主体的に学び、考え、実践することは容易なことではない。中教審答申も能動的学修の必要性を強調しながらも、どのように促進するかの具体的な提言は行っていない。これは、各大学の自主性にまかせているからである。筆者は、答申を授業改善につなげるには、大学において「能動的学修」を促すファカルティ・ディベロプメント(FD)が不可欠であると考えている。なぜなら、多くの教員にとって「能動的学習」には精通していても、「能動的学修」には馴染みがないからである。詳細は、『教育学術新聞』を参照 注1)

 主体的学びや能動的学びのことを、アメリカではアクティブ・ラーニングと呼んでいるが、これも抽象的でわかりにくい。帝京大学高等教育開発センターでは、2012年7月元PODネットワーク会長ディ・L・フィンク博士を招聘して能動的学習について講演してもらった。彼は、アクティブ・ラーニングを”Student Engagement”と定義づけた。これは、二つの点で注目される。一つは、彼の大学教育におけるアクティブ・ラーニングの考えを明確にしていること、もう一つは”Engagement”、すなわち「学生を関わらせる」ことである。詳細は、『教育学術新聞』を参照 注2)

 「学生を関わらせる」には、テクニックが必要である。これがFDにもとづく教授法である。優れた教員ほど多くの「学生を関わらせる」ための仕掛け、すなわちティーチング・チップスを持っている。どのような学生に教えることになるかわからないので、仕掛けは多いほど良い。経験豊富な教員が優れているといわれるのは、仕掛けの数が多いからである。

 主体的学びを促すには、教員が「脇役」に徹することが必要である。アメリカでは教員のことを「ファシリテーター」と呼ぶことが多いが、これは教員が教室の雰囲気作りに徹することを意味する。最近の学生は、メールで会話はできても、人とコミュニケーションを取るのが苦手である。学生に発言を促しても喋らない。この場合、学生同士のグループ学習は重要な仕掛けとなる。

 このような状況は、アメリカでも同じである。中教審答申は、日米の学生の学修時間を比較して、日本の学生の学修時間の少なさを強調している。表面的に見れば、アメリカの学生の方が積極的に学修時間を確保しているように見えるが、学生の学修時間の減少傾向は、日米間で大差はないように思われる。ただ、アメリカでは学生の学修時間を確保するために、不断の工夫・改善が行われている。最近のアメリカのFD動向について、2012年PODネットワークからの報告を紹介する。昨年の大会では、とくに授業や学習形態に関するパラダイム転換についての発表が多かった。たとえば、”Blended Learning”や “Hybrid Learning”という言葉が表すように、学習形態も伝統的な教室内授業と教室外のオンライン学習をブレンドあるいはハイブリッドするというものである。講義形式に関しても、”Flipping the Classroom”と題する発表からも、従来の教室内授業を教室外学習に「方向転換」させ、事前に準備学習させることで教室内の能動的学習を促すというものであった。詳細は、『教育学術新聞』を参照 注3)

 最後に、主体的学びとは何かを要約をすると、学んだ知識を主体的につなげ展開させる力を育成することになる。学んだ知識をどのようにつなぎ展開されるかについての優れた授業法がカナダのクイーンズ大学で導入されている。これはICEアプローチと呼ばれるもので、学習やアセスメントとして注目されている。これについて、『教育学術新聞』注4)で簡単に紹介している。

 「主体的学び研究所」では、主体的学びを促進するための優れた海外におけるFD実践書を日本語に翻訳・刊行し、その分野の専門家による講演、セミナー、ワークショップを提供することを通して、主体的学びを実践できる人材の育成を目指している。

(2013年1月19日)