東京大学の船守美穂先生は地球物理学をやっていただけに現場に行きご自分で確かめるという方法を原則としています。文化人類学者の山口昌男氏を思い起こします。昨年、米国ダラスのPOD会議に出席されたご報告の中でオンライン教育がものすごい勢いで増えていることを知りました。勿論米国のオンライン教育隆盛の背景にはさまざまな理由があります。「オンライン教育をなぜやるのか？」を実際にやっている先生方に聞くと、特徴的な回答がありました。これがちょっとした驚きです。
「IT時代に育った学生は対面授業であると集中力に欠ける。ITやネット空間を通じた教育には自然と頭がついていくのだ」という答えです。成程と思うと同時に恐ろしさも感じました。
船守先生はオンライン教育では先端的な取り組みをしているアリゾナ州立大学も訪問して詳しい調査をされています。これはまたご紹介したいと思います。
研究員 花岡隆一
主体的学び研究所フェローの倉部史記氏が中央公論2月号に投稿しているので早速拝読する。吉田文先生の隣という紙面で驚く。『急増する国際系学部を「看板倒れ」にするな』というタイトルで、高校生に寄り沿う立場を離れない倉部さんのいつもの視点が見える。社会の変化に沿って大学に求めるものが変わっていくのはある程度は理解できるが、大学が自己本位になることで高校生にミスマッチを与えていくことは決して許されないというのが主張である。（相変わらず８万人もの中退者が出ている）
中央公論の教育特集はその他にも、山際壽一京大総長、田村哲夫渋谷教育学園渋谷中学高校校長、柳沢幸雄開成中学•高校校長、岩渕秀樹文科省基礎研究推進室長、清水真木明大教授が記述していて基本的には現在置かれている立場からの提言がまとめられている。
その中で清水先生が『もし日本のすべての大学の授業が英語で行われたら』が面白い。日本と米国の大学運営の違いを明確に言っている。
「日本の大学は、みずからを「勉強したい者が主体的に勉強する場所」と規定し、監視されなくても勉強する少数の学生を対象とする高度な支援に教育資源を集中させてきた。」一方米国では「補助的な教育業務を担う豊富な人的資源と、この人的資源を確保するための人件費により、学生に無理やり勉強させる環境を作り上げてきた。」
主体的な学びを初等中等教育から実践できている者はどこの国でも数少ないのであるが米国ではそれを前提として「無理やり勉強させる環境を作り上げてきた」のである。このテーマについても今後考えていきたい。船守先生から頂いた問題提起である「米国の公立学校の危機（NCLB政策）」に関することである。
研究員 花岡隆一
ニューヨーク工科大学のCTLにおけるコースデザインの第一人者であるZhadko博士を囲んで「オンライン教育３．０」＝協同学習を実践目的としたオンライン教育である、ということを学んだ。
（東京大学 船守美穂先生の企画による）
米国では協同学習を促進するオンライン教育の実践が想像以上に進んでいる。オンライン教育は協同学習が可能であるがゆえに、対面教育より効率的で効果的な教育手段であると考えられ、協同学習を含まないオンライン教育は行う意味がないと言われるほどである。米国の大学では、背景にMOOCの出現および緊縮した高等教育財政などがある。オンライン教育における協同学習の方法や評価などについて多様な取り組みがされている。、テクノロジーの活用や支援体制についても興味深い取り組みが行われている。
オンライン教育３．０は、ブレンド型教育であり、かつSNSを使った教室内外授業である。学びに必要なものは省察の時間があること。省察とピア学習が繰り返して行われるなかで学びの向上があるもの。
協同学習が成立するために米国では様々な教育ツール（チップス）が開発されている。学生の学習文化を形成するモジュールでもある。Zhadko博士は７つの実践的テクノロジーを紹介する。Google Apps,Zoomなど汎用的なソフトからPrezi,Evernote,vtなどまで。
ブレンド型学習を有効にするための戦略も検討されている。ひとつの有効な方法として、３週間位を期間として家庭学習と対面学習での学びのヒントをその都度教師が与えることで学生が自分の学びの段階に応じて深い学びに繋げていく方策をあげる。（ひとつの協同学習でもある）
Dr. Olena Zhadko, Mgr. Course Development Center for Teaching and Learning, NYI T
研究員 花岡隆一
クィーンズ大学（カナダ）は３つの実証的なアクティブ•ラーニング教室を設計した。４８人のITを殆ど使わない協調学習教室、７０人の双方向学習教室は各グループにLED端末と教室の壁にはマルチのスクリーンが配置され学生はBYODを使い教師や学生同士が端末を自在に活用したもの、１３６人のTBL教室はさらに強力なITが整備され教師卓から多様なアクティブ•ラーニングが実践できるというもの。
クィーンズ大学ではこの３つの教室を教師と学生との話し合いで使い分けしている。１年間使った成果と課題を学生と教師がそれぞれ整理した。学びの方法による学習評価については多くの実証データがあるが、「学習環境の変化が学びの方法や学びの成果にどう影響を与えるか」という実証はまだ少ない。
教師も学生も、学ぶ環境の変化が学びのモチベーションをあげることを様々な視点で実証できた。学生が主体的に学ぶことを促すことが実証された。４８人、７０人、１３６人という規模に応じてデザイン性は用意周到になされる必要があると、設計と運用責任者であるAndyは話します。この１年でいろいろなコースでの実証をしてきたが、今後はさらに多くのコースでの活用による課題を考えたいと。
クィーンズ大学への視察を考えたいと思う。
研究員 花岡隆一